ドローン動画制作！外注と内製のメリット・デメリットを解説！

企業のプロモーションや地域の魅力を伝える動画制作で、ドローンの活用を検討している人も多いのではないでしょうか。

人の目線では捉えられないダイナミックな映像は、視聴者に強いインパクトを与えます。

しかし、いざドローンを導入しようとすると、「撮影は専門の会社に外注すべきか？」「思い切って自社で内製すべきか？」という壁に突き当たります。

それぞれにメリット・デメリットがあり、どちらが自社に合っているのか判断が難しいですよね。

本記事では、ドローン動画制作における外注と内製のメリット・デメリットを徹底比較し、費用相場や必要な機材、資格制度まで分かりやすく解説します。

ドローンを使った動画制作で映像表現はここまで変わる

ドローンは、単なる空撮機材ではありません。

映像表現の可能性を劇的に広げ、動画のクオリティを根底から引き上げる力を持っています。

これまで不可能だったアングルからの撮影が、視聴者の心を掴む新たな価値を生み出します。　

視聴者を惹きつけるダイナミックな空撮映像

ドローンがもたらす最も大きな価値は、壮大でダイナミックな空撮映像を手軽に実現できる点です。

従来、空撮にはヘリコプターやクレーンが必要で、莫大なコストと時間がかかりました。

しかし、ドローンを使えば、低コストかつスピーディーに、広大な風景や都市の全景、大規模な工場の俯瞰映像などを撮影できます。

例えば、以下のような映像は視聴者に強いインパクトを与えます。

• 観光PR: 美しい海岸線や山々の稜線を滑らかに飛行する映像
• 企業紹介: 自社ビルの全景から、オフィス内部へシームレスに進入していく映像
• イベント記録: 会場全体の熱気を上空から捉えた臨場感あふれる映像　など

こうした非日常的な視点は、視聴者の興味を引きつけ、動画コンテンツの価値を飛躍的に高めてくれるでしょう。

低空飛行など独自の視点で新たな表現を可能に

ドローンの魅力は、高高度からの空撮だけではありません。

人や車、動物などの目線に合わせた低空飛行や、通常ではカメラが入れないような狭い場所を通り抜ける映像など、独自の視点で世界を切り取ることができます。

これにより、以下のようなユニークな表現が可能になります。

• 地面スレスレを高速で移動し、疾走感を演出
• 森の木々の間を縫うように飛行し、没入感を創出
• 製品の周りを360度滑らかに旋回し、デザイン性をアピール

ヘリコプターでは危険で不可能な低空での撮影や、ドリーやクレーンでは実現できない三次元的なカメラワークは、映像に新たな躍動感とストーリー性を与え、視聴者を映像の世界へ深く引き込んでくれるでしょう。　

映画のようなクオリティをPR動画で実現する

近年のドローンは、カメラ性能が著しく向上しており、4Kや8Kといった高解像度での撮影が可能です

中には、映画撮影で使われるような一眼レフカメラやシネマカメラを搭載できる高性能な機体も存在します。

これにより、企業や地域のPR動画でありながら、まるで映画のワンシーンのような、極めて高品質でシネマティックな映像を制作できます。

ドローンがもたらすシネマティック表現の例は以下の通りです。

• 朝日や夕日の逆光を活かした、情緒的な風景描写
• 被写体にゆっくりと近づいたり遠ざかったりする、雄大なカメラワーク
• 滑らかな動きで、製品や建物のディテールを美しく見せる　など

こうした映像美は、企業のブランドイメージや地域の魅力を格段に向上させ、視聴者の記憶に深く刻み込まれることでしょう。

地域や企業のPRに！ドローン動画の主な活用シーン

ドローンによる動画制作は、そのインパクトの強さと表現の幅広さから、様々なビジネスシーンで活用されています。

特に、地域や企業のプロモーション活動において、その効果を最大限に発揮します。

ここでは、　

企業のプロモーションビデオやCM制作

企業のプロモーションビデオ（PV）やテレビCM、Web広告において、ドローン映像は欠かせない要素となりつつあります。

活用シーン	期待できる効果
工場・社屋の撮影	事業規模の大きさや先進的な設備を効果的にアピール
製品・サービスの紹介	屋外で利用する製品（車、農機具など）の魅力をダイナミックに表現
採用動画	会社の雰囲気や働く環境を魅力的に見せ、求職者の興味を喚起
ブランディング動画	企業の理念やビジョンを象徴する壮大なイメージ映像を制作

地上からの撮影だけでは伝えきれないスケール感や先進性をドローン映像で表現することで、企業の信頼性やブランドイメージの向上に大きく貢献します。

視聴者の第一印象を決定づける、強力な武器となるでしょう。　

観光地の魅力を伝える地域プロモーション動画

地方自治体や観光協会が地域の魅力を発信する上で、ドローンは非常に有効なツールです。

観光地の持つ雄大な自然や美しい街並みを、最も効果的な形で映像に収めることができます。

地域プロモーション動画の事例は以下の通りです。

• 観光名所の紹介: 桜並木や紅葉の渓谷、歴史的な城郭などを上空から撮影し、その美しさと規模感を伝える
• アクティビティの紹介: スキーやサーフィン、ラフティングなどの体験を、臨場感あふれる映像で紹介し、疑似体験させる
• 移住促進PR: 地域の暮らしや豊かな自然環境を空から見せることで、移住への関心を高める

WebサイトやSNS上で、動画公開することにより、国内外の観光客に地域の魅力を強く印象づけ、視聴者の訪問意欲を向上できるでしょう。

不動産物件や大規模施設の全体像を紹介

不動産業界や建設業界においても、ドローンは革新的なツールとして導入が進んでいます。

購入者や利用者が最も知りたい「物件の全体像」や「周辺環境」を、一目で分かりやすく伝えられます。

活用対象とドローン映像で伝えられる具体的な内容は以下表の通りです。

活用対象	ドローン映像で伝えられること
マンション・戸建て	建物の全景、日当たり、駐車場の位置、近隣の公園や学校との距離感
商業施設・リゾート	施設の広さ、全体のレイアウト、アクセス道路の状況
ゴルフ場・スキー場	コース全体の起伏やレイアウト、施設の配置
工事現場の進捗記録	定点観測による工事の進捗状況を関係者に分かりやすく共有

これらの情報は、顧客の意思決定を強力に後押しするだけでなく、関係者間のスムーズな情報共有にも役立ちます。

【外注】ドローン撮影を制作会社に依頼するメリット

専門の制作会社にドローン撮影を外注すると、多くのメリットがあります。

特に、クオリティや安全性を最優先に考える場合、プロに任せる安心感は非常に大きな魅力となります。　

プロ品質で安定したハイクオリティな映像

外注の最大のメリットは、撮影技術の高いプロフェッショナルによる、高品質で安定した映像が手に入る点です。

経験豊富なドローンパイロットは、以下のような機体を安定して飛行させる技術はもちろん、光の読み方や構図の作り方といった映像制作の専門知識を持っています。

• 滑らかで安定したカメラワーク: 視聴者が心地よいと感じる、ブレのない滑らかな映像の撮影
• 最適な構図とアングル: 被写体の魅力が最も伝わる構図やカメラアングルを熟知している
• 天候や光の条件の判断: 撮影当日の天候や太陽光の状態を的確に判断し、最高の映像を捉えられる

自社でゼロから技術を習得するには時間がかかりますが、外注すれば即座にプロのクオリティを確保できます。　

複雑な飛行許可申請や手続きを一任できる

ドローンを飛行させるには、航空法をはじめとする様々な法律や地域の条例を遵守し、必要に応じて国土交通省や管轄の警察署、土地の所有者などへの許可申請・承認手続きが必要です。

これらの手続きは非常に複雑で、専門知識がないと多大な時間と労力がかかります。

主な許可申請・手続きの例は以下の通りです。

• 国土交通省への飛行許可・承認申請: 空港周辺、150m以上の上空、人口集中地区などでの飛行
• 道路使用許可申請: 道路の上空で撮影する場合
• 土地所有者・管理者への許可取得: 他人の私有地の上空を飛行させる場合

制作会社に依頼すれば、別途費用はかかりますが、基本的に上記のような面倒で専門的な手続きをすべて代行してもらえるケースが多いです。

法規制を遵守した安全な撮影が保証されるため、安心して任せることができます。　

一眼レフ搭載など高性能な業務用機材での撮影

プロの制作会社は、一般的なコンシューマー向けドローンだけでなく、高画質な一眼レフカメラやシネマカメラを搭載できる、高性能な業務用ドローンを保有しています。

これらの機材は非常に高価で、個人や一般企業が所有・維持するのは簡単ではありません。

機材の種類	特徴
業務用ドローン	大型で飛行安定性が高く、強風時でもブレの少ない映像が撮れる
高性能カメラ	映画レベルの高解像度・高画質。レンズ交換による多彩な表現も可能
各種アクセサリー	高品質なNDフィルター、予備バッテリー、高度なモニターなど

よりシネマティックで高品質な映像を求める場合や、悪条件下での撮影が想定される場合には、プロの機材を活用できる外注が極めて有効な選択肢となるでしょう。

【外注】制作会社に依頼する際のデメリットと注意点

多くのメリットがある外注ですが、一方でデメリットや注意すべき点も存在します。

これらを事前に理解しておくことで、トラブルを未然に防ぎ、スムーズなプロジェクト進行が可能になります。　

内製に比べて費用が高額になるケースが多い

外注の最も大きなデメリットは、やはり費用です。

プロの技術や高品質な機材、各種申請の代行などが含まれるため、当然ながら内製に比べてコストは高くなります。

費用の内訳例は以下の通りです。

• パイロット・撮影スタッフの人件費（ディレクター、カメラマンなど）
• 機材費（ドローン、カメラ、レンズなど）
• 許可申請手数料
• 交通費・出張費
• 映像編集費

単発の撮影であれば問題なくても、複数回あるいは継続的にドローン撮影を行いたい場合、その都度外注しているとトータルコストがかなり膨らんでしまう可能性があります。

予算と撮影頻度を考慮して慎重に判断してください。

撮影イメージのすり合わせに時間がかかる

外部の会社に依頼するため、自社が思い描く映像のイメージを正確に伝え、共有するためのコミュニケーションコストが発生します。

担当者間の認識にズレがあると、意図したものとは違う映像が納品されてしまうリスクもあります。

少しでもリスクを抑えるために、以下の点を依頼先と確認してください。

• 企画・構成段階での綿密な打ち合わせ: 絵コンテや参考動画などを用いて、具体的なイメージを共有する
• 撮影現場での確認: 撮影中にモニターで映像を確認し、その場でフィードバックを行う
• 修正の回数や範囲を事前に確認: 契約段階で、修正対応の範囲や追加料金の有無を確認しておく

こうしたコミュニケーションに時間と手間がかかる点は、デメリットとして認識しておきましょう。　

信頼できるドローン撮影会社の選び方のコツ

ドローン撮影会社は数多く存在し、その技術レベルやサービス内容は様々です。

質の低い会社を選んでしまうと、満足のいく成果が得られないばかりか、最悪の場合、法律違反や事故につながる恐れもあります。

会社選びのポイントは以下の通りです。

• 豊富な実績: 公式サイトで、自社の撮りたいイメージに近い実績映像が公開されているか
• 許可・承認の取得状況: 国土交通省からの全国包括飛行許可・承認を取得しているか
• 保険への加入: 万が一の事故に備え、対人・対物のドローン保険に加入しているか
• 見積もりの透明性: 見積もりの内訳が明確で、追加料金の条件などがきちんと記載されているか
• 担当者の対応: 問い合わせへの対応が迅速かつ丁寧で、専門的な質問にも的確に答えられるか

一つの会社だけだと、どのくらいが平均なのか分からず、思わぬトラブルになる恐れがあるので、できるだけ複数の会社に見積もりや問い合わせを行うのがおすすめです。

【内製】ドローンでの動画制作を自社で行うメリット

コストやスピード感を重視する場合、ドローン撮影を自社で行う「内製」が有効な選択肢となります

初期投資や学習は必要ですが、それを上回るメリットも数多く存在します。　

長期的・継続的な運用でコストを削減できる

内製の最大のメリットは、長期的に見た場合のコストパフォーマンスです。

初期投資としてドローン機体や周辺機器の購入費用はかかりますが、一度揃えてしまえばその後は大きな費用をかけずに何度も撮影ができます。

これにより以下のメリットが得られるでしょう。

• 外注費用の削減: 撮影のたびに発生するパイロット人件費や機材費がかからない
• 資産としての活用: 機材は会社の資産となり、様々なプロジェクトで活用できる

WebサイトやSNSで定期的に動画コンテンツを更新したい場合や、複数の事業でドローンを活用したい場合には、内製化によってトータルコストを大幅に削減できる可能性があります。　

撮りたい時にすぐ撮れるスピーディーな対応力

自社に機材と操縦できる人材がいれば、「撮りたい」と思ったその瞬間に撮影準備を始められます。

外部の制作会社とのスケジュール調整が不要なため、圧倒的なスピード感でプロジェクトを進めることが可能です。

内製ならではのスピード感

• 天候への柔軟な対応: 「今日天気が良いから撮ろう」といった急な判断が可能
• 急な撮影ニーズへの対応: イベントのゲリラ告知動画や、急な現場の状況記録などにも対応できる
• 修正・再撮影の容易さ: 撮影した映像に納得がいかなければ、すぐに再撮影が行える

この機動力は、変化の速い市場のニーズに対応したり、SNSなどで鮮度の高い情報を発信したりする上で、大きな強みとなります。　

撮影や運用のノウハウが会社の資産になる

ドローン撮影を内製化する過程で、担当者は操縦技術や撮影スキル、関連法規の知識、安全管理、映像編集といった一連のノウハウを習得します。

これらは、担当者個人のスキルアップに繋がるだけでなく、会社全体にとって非常に価値のある無形の資産となります。

• 属人化の防止: 複数の社員が運用できるよう体制を整えれば、安定した運用が可能になる
• 新たなビジネスチャンス: 蓄積したノウハウを活かして、新たな映像サービスを展開できる可能性も
• 社内文化の醸成: 新しい技術へ挑戦する企業文化が育まれ、社員のモチベーション向上にも繋がる

自社でノウハウをコントロールできることは、将来的な事業展開の自由度を高める上で重要な要素です。

【内製】自社運用のデメリットと乗り越えるべき壁

内製化には多くのメリットがある一方で、それを実現するためには乗り越えなければならないデメリットや壁が存在します。

これらを安易に考えると、機材を導入したものの活用できない「宝の持ち腐れ」状態になりかねません。　

ドローン機体や保険などの初期投資が必要

内製化に着手する上で、最初のハードルとなるのが初期投資です。

業務で使えるレベルのドローンを導入するには、ある程度のまとまった費用が必要になります。

主な初期投資の内訳

• ドローン機体: 性能によりますが、数十万円から百万円以上するものまで様々
• 周辺機器: 予備バッテリー、プロペラ、充電器、モニター、持ち運び用のケースなど
• ドローン保険: 万が一の事故に備えるための対人・対物賠償責任保険への加入は必須です。年間数万円程度の費用がかかる
• 編集用PC・ソフト: 高画質な映像を編集するには、高性能なPCと専門の編集ソフトが必要

これらの初期コストを回収できるだけの活用計画があるか、事前にしっかりと検討する必要があります。　

操縦・撮影技術の習得に時間と練習が必須

ドローンは誰でも簡単に飛ばせるイメージがあるかもしれませんが、安全かつ高品質な映像を撮影するための操縦技術は、一朝一夕で身につくものではありません。

• 操縦訓練: 安全な場所で、基本的なホバリングから、様々なカメラワークを想定した飛行まで、十分な練習時間が必要
• 撮影技術の学習: 魅力的な映像を撮るための構図、光の捉え方、カメラ設定などの知識を学ぶ必要がある
• 専門スクールの活用: 別途受講料がかかるが、民間のドローンスクールで、効率的に技術と知識を習得する方法もある

担当者がこれらのスキルを習得するための学習時間やコストを、会社として確保できるかが重要なポイントになります。　

航空法などの法律遵守と安全管理の徹底

ドローンを運用する上で最も重要なのが、法律の遵守と安全管理です。

知識が不十分なまま飛行させると、法律違反で罰せられたり、重大な事故を引き起こしたりするリスクがあります。

遵守すべき主なルールは以下の通りです。

• 飛行禁止空域の確認: 空港周辺や150m以上の上空、人口集中地区などでは原則飛行禁止
• 飛行方法の遵守: 夜間飛行、目視外飛行、人や物件との距離30m未満の飛行などは、承認がなければ禁止
• 機体登録の義務: 100g以上のドローンは、国への機体登録が義務付けられています

これらのルールを正しく理解し、常に最新の情報を収集しながら、徹底した安全管理体制を社内で構築する必要があります。

責任の所在を明確にすることも不可欠です。　

2022年から始まったドローン免許制度の理解

2022年12月より、ドローンの国家資格制度（免許制度）が開始されました。

これは、これまで許可・承認が必要だった特定の飛行（例：有人地帯での目視外飛行など、リスクの高い飛行）を、国家資格の保有と認証された機体の使用によって、許可・承認なしで行えるようにするものです。

資格の種類	概要
一等無人航空機操縦士	最もリスクの高い「レベル4飛行（有人地帯での補助者なし目視外飛行）」が可能になる
二等無人航空機操縦士	レベル4飛行以外の、これまで許可・承認が必要だった飛行の一部が許可不要になる

現状、一般的なPR動画撮影などでは必ずしも国家資格が必須というわけではありません。

しかし、将来的に撮影の自由度を高めたい場合や、企業の信頼性を示す上では、資格取得が有効になります。

制度を正しく理解し、自社の運用方針に合わせて資格取得を検討する必要があるでしょう。

外注vs内製 あなたに合うのはどっち？判断基準を解説

ここまで見てきたメリット・デメリットを踏まえ、自社にとっては外注と内製のどちらが最適なのかを判断するための基準を解説します。

一つの正解はなく、会社の状況に合わせて総合的に判断することが重要です。　

撮影頻度と求める映像クオリティで考える

まず考えるべきは、「どのくらいの頻度で」「どのレベルの品質の」動画を作りたいか、という点です。

外注がおすすめのケースは以下の通りです。

• 撮影は年に1〜2回程度の単発プロジェクト
• 映画のような、極めて高いクオリティが求められる
• 絶対に失敗できない重要な案件

内製がおすすめのケースは以下となります。

• SNSやWebサイトで、週に1回など高頻度で動画を更新したい
• 速報性が重要で、まずは撮ってみるというフットワークの軽さが欲しい
• 標準的なクオリティで十分

この2つの軸で自社のニーズを整理できれば、ある程度大まかな方向性が見えてきます。　

単発の依頼なら外注、継続的なら内製向き

プロジェクトの期間も重要な判断基準です。

項目	外注向き	内製向き
プロジェクト	・会社設立記念の1本だけの動画 ・特定のキャンペーン期間だけの広告	・通年での採用活動 ・オウンドメディアでの継続的な情報発信 ・複数の現場での定点観測
考え方	一時的なニーズに対して、高品質な成果を求める	長期的な視点で、コストを抑えつつ柔軟な運用を目指す

もし、現時点では単発の予定でも、将来的に継続的な活用が見込まれるのであれば、内製化を視野に入れた計画を立てるのも良いでしょう。　

まずは外注で試してから内製化を検討する

いきなり内製化に踏み切るのが不安な場合は、「ハイブリッド型」のアプローチも有効です。

1. 外注で試す：まずは専門の制作会社に依頼し、プロの仕事の流れや映像のクオリティ、ドローン活用の効果を実際に体験します。
2. 効果を検証する：外注で制作した動画の効果（再生回数、問い合わせ数など）を測定し、自社にとってドローン活用が本当に有効かを見極めます。
3. 内製化を検討する：費用対効果が高いと判断できれば、本格的に内製化に向けて機材導入や人材育成の計画を進めます。

このステップを踏むことで、内製化の失敗リスクを大幅に減らせます。

また、最初の外注時にプロの技術を間近で確認できれば、内製化する際の目標設定にも役立つでしょう。

ドローンでの動画制作を始めるためのおすすめ機材

内製化を決めた担当者様向けに、ドローンでの動画制作を始める上で必要となる基本的な機材を紹介します。

最初は高性能すぎるものではなく、自社の目的と予算に合ったものから選ぶのが成功の秘訣です。　

初心者でも扱いやすい空撮おすすめドローン

現在、市場には様々なドローンがありますが、動画制作を目的とする場合、以下の点を満たすモデルがおすすめです。

• 飛行安定性: GPSを搭載し、風に強く安定してホバリングできる
• カメラ性能: 4K解像度での撮影が可能で、手ブレ補正（ジンバル）機能が優れている
• 安全機能: 障害物センサーや自動帰還機能が搭載されている
• バッテリー性能: 20分以上の連続飛行が可能である

これらの条件を満たす代表的なメーカーとして「DJI」が挙げられます。

同社の「Mavicシリーズ」や「Airシリーズ」は、プロから初心者まで幅広く支持されており、コストと性能のバランスに優れています。　

安全なフライトに不可欠なバッテリーや備品

ドローン本体以外にも、安全でスムーズな撮影を行うためにはいくつかの備品が必要です。

必須の備品	役割・目的
予備バッテリー	1つのバッテリーでの飛行時間は20〜30分程度。複数用意しないと撮影が中断してしまう。最低でも3〜4個はあると安心
プロペラガード	万が一の接触時に、人や物、機体本体へのダメージを軽減する。特に屋内や狭い場所での撮影時に有効
NDフィルター	カメラのレンズに取り付けるサングラスのようなもの。日中の明るすぎる環境でも、映像を滑らかにするための適切なシャッタースピードを維持できる
キャリーケース	機体やバッテリー、送信機などを安全に保管し、持ち運ぶための専用ケース

これらの備品を揃えることで、撮影の質と安全性を高めることができます。　

撮影した映像を活かすための動画編集ソフト

ドローンで撮影した映像は、そのままでは作品になりません。

不要な部分をカットし、複数の映像を繋ぎ合わせ、テロップやBGMを加える「編集」作業が必要です。

ソフトの種類	特徴
初心者向け	・PowerDirector ・Filmora 直感的な操作が可能で、テンプレートも豊富 比較的安価
プロ向け	・Adobe Premiere Pro ・Final Cut Pro (Mac) ・DaVinci Resolve 機能が豊富で、より高度で自由な編集が可能 業界標準ソフト

最初は初心者向けのソフトから始め、慣れてきたらプロ向けソフトにステップアップするのがおすすめです。

また、高画質な4K映像を快適に編集するには、ある程度スペックの高いPC（メモリ16GB以上、高性能なグラフィックボード搭載など）が必要になることも覚えておきましょう。

本サイトでは、おすすめの動画編集ソフトについて記載した記事もあるので、確認してみてくださいね。

よくある質問

ドローン動画制作に関して、特にお客様から多く寄せられる質問にお答えします。　

ドローンでの撮影に許可は必ず必要ですか？

必ずしも全ての撮影に許可が必要なわけではありません。

しかし、航空法で定められた「飛行禁止空域」や「特定の飛行方法」に該当する場合は、国土交通省への事前の許可・承認が必要です。

多くのビジネス活用シーンがこれに該当するため、基本的には許可申請が必要になると考えておくのが安全です。　

ドローンの国家資格（免許）は必須ですか？

2024年現在、一般的な企業のPR動画撮影などにおいて、国家資格（免許）は必須ではありません。

資格がなくても、従来通り国土交通省の許可・承認を得ることで飛行は可能です。

ただし、資格があれば一部の申請が不要になるなどメリットがあるため、今後の規制動向を注視する必要があります。　

悪天候で撮影が中止になった場合、費用はどうなりますか？

会社によって対応は異なりますが、天候不良による延期の場合は、事前に設定した予備日に無料でスライドするのが一般的です。

ただし、撮影スタッフが現地に移動した後に中止が決定すると、出張費などの実費が請求されることもあります。

契約前に、キャンセルポリシーや延期規定を必ず確認しましょう。　

まとめ

本記事では、ドローン動画制作における外注と内製のメリット・デメリットの比較と、費用相場や必要な機材、資格制度まで解説しました。

まとめると以下の5点です。

• ドローン動画制作は低コストかつスピーディーに空撮映像が撮れる
• 動画の作成頻度が少ないがクオリティが求められる場合などは外注がおすすめ
• 大きなクオリティを求めず高頻度で動画を更新したい場合などは内製がおすすめ
• 外注で試してから内製化を検討するのも方法の一つ
• 内製で行う時は、ドローン撮影のスキルや様々な許可が必要なケースが多いので注意

今や多くの企業や店舗でもドローン撮影で素晴らしい動画制作が行われています。

もしドローンを使った動画制作を実施しようと思ったら、ドローン撮影が可能なおすすめの外注の動画制作会社を確認してみるところから始めてみてはいかがでしょうか？